立ち仕事ができないときの仕事の選び方｜在宅・座り仕事・相談先

立ち仕事ができない、通勤の負担が大きいという場合も、仕事の選択肢は完全在宅だけではありません。在宅勤務、通勤ありの座り仕事、短時間・時差勤務の3方向から、自分の「難しいこと・できること・必要な配慮」に合う求人を探すと、候補を広げやすくなります。まずは仕事を探す前に、働ける時間や避けたい作業、職場に相談したい条件を書き出してみましょう。

• 在宅勤務、座ってできる仕事、短時間勤務の違い
• 求人票を見る前に整理しておきたい自分の希望条件
• 応募先への伝え方やハローワークなどの相談先

通勤や立ち仕事が難しいときは3方向で仕事を探す

通勤や立ち仕事が難しいと感じると、「自宅でできる仕事を探すしかない」と考えやすくなります。しかし、完全在宅に限定すると、応募できる求人数や職種が少なくなることもあります。

最初から一つの働き方に絞るのではなく、次の3方向を並行して確認するのが現実的です。

在宅勤務だけに絞る必要はない

在宅勤務は、通勤の負担を減らせる有力な選択肢です。一方で、在宅勤務の求人すべてが完全在宅とは限りません。

研修期間は出社が必要な求人、週に数回の出社がある求人、会社が必要と判断した日に出社する求人などもあります。「在宅勤務可」という言葉だけではなく、出社の頻度や勤務地まで確認することが大切です。

自宅で働く場合も、長時間同じ姿勢でパソコンに向かう、電話対応が続く、作業量を自分で管理するといった、通勤とは別の負担が生じることがあります。在宅勤務なら誰でも負担なく働けるとは限りません。

座り仕事・短時間勤務でも負担を減らせる場合がある

自宅から近い職場や乗り換えが少ない職場であれば、通勤ありの座り仕事も候補になります。短時間勤務や週の勤務日数が少ない求人を組み合わせることで、通勤と仕事中の負担を抑えられる場合もあります。

例えば、フルタイムで週5日働くことが難しくても、1日数時間、週数日の勤務なら検討できる人もいます。反対に、毎日の短時間勤務より、週の勤務日数を減らした方が通勤回数を抑えられる場合もあります。

どちらが合うかは、通勤距離、生活リズム、家庭の事情、希望する収入などによって変わります。

働く場所・時間・契約の3軸で比較する

求人を比べるときは、職種名だけでなく、次の3つの軸で整理すると違いが分かりやすくなります。

「在宅か通勤か」という二択だけで考えず、場所・時間・契約の組み合わせとして考えると、自分に合う条件を探しやすくなります。

在宅の仕事は4つに分けて条件を確認する

在宅の仕事には、会社などに雇用されて働くものと、仕事の依頼を受けて成果物を納品するものがあります。雇用型の在宅勤務にも、毎日自宅で働く形と、一部だけ在宅になる形があります。

ここで示す4区分は、法律上の統一された分類ではありません。求人の契約関係や出社条件を比較しやすくするために、本記事で4つに整理したものです。

厚生労働省のテレワーク総合ポータルでは、テレワークを就業形態によって雇用型と自営型に分けています。在宅勤務の頻度についても、毎日、週数日、一日の一部など、複数の形があると説明されています。

雇用型には完全在宅と一部在宅がある

雇用型の在宅勤務は、会社などと雇用契約を結んで働く形です。給与、勤務時間、休日、社会保険などは、法令、雇用契約、就業規則などに基づいて取り扱われます。

求人に「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務」と書かれていても、毎日自宅で働けるとは限りません。次の点を確認してください。

• 研修中の出社が必要か
• 週または月に何回出社するか
• 会議や面談の日は出社するか
• 会社の判断で出社頻度が変わる可能性があるか
• パソコンや通信機器を会社から借りられるか

特に通勤が難しい場合は、「在宅勤務制度があるか」だけでなく、「応募する職種で、どの程度在宅勤務を利用できるか」を確認する必要があります。

自営型テレワークは雇用契約ではない

自営型テレワークは、会社などに雇用されるのではなく、依頼された仕事を行い、成果物や業務に対する報酬を受け取る働き方です。

厚生労働省の自営型テレワークに関する案内では、自営型テレワークを、注文者から委託を受け、情報通信機器を使って自宅などで成果物の作成や役務の提供を行う就労と説明しています。

業務委託やフリーランスという契約・就業形態のすべてが、自営型テレワークに当たるわけではありません。自宅などで情報通信機器を使って仕事をする場合に、該当する可能性があります。

自営型テレワークでは、雇用型の求人を見る場合とは確認項目が異なります。

• 具体的にどの作業をするのか
• 報酬は時間、件数、成果物のどれを基準にするか
• 納期や作業量を無理なく管理できるか
• パソコン、ソフト、通信費などを誰が負担するか
• 契約の変更や終了に関する条件は何か

「自宅でできる」という点だけを見ず、契約内容と実際に受け取れる報酬を確認することが重要です。

家内労働は自営型テレワークとも異なる

家内労働は、通常、自宅を作業場所として、委託者から部品や原材料の提供を受け、物品の製造や加工などを行って工賃を受け取る働き方です。募集情報では「内職」と表現されることもありますが、名称だけで制度上の家内労働に当たるとは判断できません。

詳しい定義や制度については、厚生労働省の家内労働についての案内で確認できます。

パソコンを使う自営型テレワークと、部品の組み立てや加工を行う家内労働では、仕事内容も報酬の仕組みも異なります。「内職」「在宅ワーク」という名称だけで判断せず、契約相手、作業内容、工賃や報酬を確認してください。

通勤ありでも座ってできる仕事を探す

通勤できる範囲や頻度であれば、座って行う時間が長い仕事も候補になります。ただし、求人票の職種名が「事務」「受付」だからといって、一日中座ったまま働けるとは限りません。

事務・データ入力・電話対応などが候補になる

座って行うことが比較的多い仕事には、次のような例があります。

職種の仕事内容を調べる際は、厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagも参考になります。一般事務などについて、主な仕事内容や求められる知識・スキルを確認できます。

ただし、job tagは職業全体の一般的な情報を確認するためのサイトです。実際の勤務内容は会社や求人によって異なるため、最後は個別の求人票で確認してください。

「座り仕事」という職種名だけで判断しない

求人票に「デスクワーク中心」と書かれていても、次の作業が含まれることがあります。

• 書類や荷物を別の部署へ運ぶ
• コピー機や書庫まで移動する
• 来客を会議室まで案内する
• 商品や郵便物を受け取る
• 開店・閉店前後の清掃や準備を行う
• 電話や窓口が混雑したときに立って対応する

職種名だけでは、一日にどの程度歩くのか、立つ時間がどれくらいあるのかまでは分かりません。応募前や面接時に、実際の一日の流れを確認すると判断しやすくなります。

座り続ける負担や対人・画面作業も確認する

立ち仕事が少なくても、座った姿勢を長時間続けることが負担になる場合があります。画面を見続ける作業、細かい入力、電話対応、周囲との会話なども、仕事を選ぶうえでの確認項目です。

座ってできるかどうかに加えて、次の点を見ておきましょう。

• 姿勢を変えたり、短い休憩を取ったりできるか
• トイレや休憩場所までの距離はどの程度か
• 電話対応とパソコン作業の割合はどの程度か
• 決められた時間内に処理する件数や速度があるか
• 職場内で階段を使う必要があるか
• 残業や急な勤務変更があるか

「座っていられる仕事」ではなく、「自分が無理なく続けられる仕事内容か」という視点で確認することが大切です。

仕事を探す前に「難しいこと・できること・必要な配慮」を整理する

求人を検索する前に、自分の条件を簡単なメモにしておくと、求人を見比べやすくなります。病名や事情を詳しく説明するためのメモではなく、仕事を選ぶための条件表として作成します。

まずは難しいこととできることを分けて書く

同じ作業でも、「行うことが難しい」のか、「時間や回数が限られればできる」のかで、選べる仕事は変わります。

例えば、「長時間立つことは難しいが短い移動はできる」「毎日の通勤は難しいが週に1回なら検討できる」というように、条件を具体化します。

必要な配慮と自分で調整できることを分ける

仕事を続けるために必要なことを、職場に確認・相談したい条件と、自分で調整できる条件に分けます。

「配慮してほしいこと」を考えるだけでなく、「どの条件なら仕事を行えるか」も一緒に整理すると、応募先へ説明しやすくなります。

希望条件には優先順位を付ける

すべての希望を必須条件にすると、求人が見つかりにくくなる場合があります。条件は次の3段階に分けると整理しやすくなります。

1. 必須条件：満たされなければ勤務を続けることが難しい条件
2. できれば希望する条件：あれば働きやすいものの、他の条件によっては調整できる条件
3. 調整可能な条件：仕事内容や勤務日数などとの組み合わせで判断できる条件

例えば「長時間の立ち作業がないこと」は必須でも、「完全在宅であること」は、通勤時間や勤務日数によって調整できるかもしれません。反対に、通勤自体が難しい場合は、完全在宅が必須条件になります。

どの条件を必須にするかは人によって異なります。無理に条件を緩める必要はありませんが、自分の中で優先順位を決めておくと求人を比較しやすくなります。

求人票と応募前に確認したいポイント

求人票では、職種名や給与だけでなく、就業場所、仕事内容、勤務時間を確認します。特に在宅勤務や座り仕事を希望する場合は、実際の働き方が分かる記載を探してください。

就業場所・仕事内容・勤務時間を確認する

求人企業や職業紹介事業者などが労働者を募集する場合は、仕事内容や就業場所などの労働条件を明示する必要があります。業務と就業場所については、採用後に変更される可能性がある範囲も明示事項に含まれています。

詳しくは、厚生労働省の募集時に明示すべき労働条件の案内で確認できます。

求人票では、次の項目を確認してください。

• 就業場所：自宅、会社、複数の事業所のどこで働くか
• 就業場所の変更範囲：採用後に勤務地が変わる可能性があるか
• 仕事内容：主な作業と付随する作業は何か
• 仕事内容の変更範囲：採用後に担当業務が変わる可能性があるか
• 勤務時間：始業・終業時刻、休憩、残業、勤務日数
• 在宅勤務の条件：開始時期、頻度、出社日、機器や通信費

完全在宅を希望する場合は、就業場所だけでなく、研修、会議、面談、機器の受け取りなどで出社が発生しないかも確認します。

求人票だけで分からないことは応募前か面接で聞く

求人票の記載だけで働き方を判断できない場合は、応募前にハローワークを通じて確認するか、採用面接時に会社へ質問します。

体の事情をすべて説明しなくても、仕事内容について次のように確認できます。

• 一日のうち、立って行う作業はどの程度ありますか
• 書類や荷物を運ぶ作業はありますか
• 在宅勤務は入社直後から利用できますか
• 研修中や会議の日に出社する必要はありますか
• 短時間勤務の場合、勤務時間帯はどのように決まりますか
• 休憩時間以外に、短く姿勢を変えることはできますか

質問しただけで応募する義務が生じるわけではありません。仕事を続けられる条件か判断するために、必要な範囲で確認しましょう。

「簡単に稼げる」「初期費用が必要」な求人に注意する

国民生活センターの副業トラブルに関する注意喚起では、「短時間で簡単に稼げる」などの広告をきっかけに、マニュアル代や高額なサポート契約を求められる事例が紹介されています。

在宅の仕事や業務委託へ応募するときは、次の点を確認してください。

• 会社名、所在地、連絡先が確認できるか
• 具体的な仕事内容が契約前に説明されるか
• 報酬が発生する条件が明確か
• 仕事を始めるための教材やサポート契約を求められないか
• LINEやSNSだけで契約を急かされていないか
• 「必ず稼げる」「すぐに元が取れる」と保証されていないか

少しでも不審に感じた場合は、相手に個人情報や支払い情報を渡す前に内容を確認してください。すでに契約や支払いをして不安がある場合は、消費者ホットライン「188」で最寄りの消費生活センターなどの案内を受けられます。

体の事情の伝え方と相談先を整理する

けが、体調、障がい、家庭事情などを応募先にどこまで伝えるかは、本人が仕事内容や必要な調整を踏まえて判断することです。すべてを伝えることも、何も伝えないことも、一律に正解とは言えません。

伝える場合は仕事に関係する内容から整理する

応募先に事情を伝える場合は、病名やこれまでの経緯だけでなく、仕事との関係を整理します。

• 問題なくできる仕事
• 難しい作業や避けたい作業
• 条件が整えばできる作業
• 必要な勤務時間や休憩
• 職場に確認・相談したいこと

例えば、「立ち仕事ができません」とだけ伝えるよりも、「座って行うパソコン作業はできますが、長時間の立ち作業や荷物の運搬は難しいです」と整理した方が、応募先も仕事内容との適合を判断しやすくなります。

障がいに該当し、募集・採用時に配慮が必要な場合は、応募者から必要な配慮を申し出たうえで、事業主と対応を話し合うことになります。制度の概要は、厚生労働省の採用・選考時のルールで確認できます。

必要な配慮や伝える時期は、仕事内容や選考方法によって異なります。事情を伝える働き方と伝えない働き方の違いは、オープン就労とクローズ就労の違いで詳しく整理しています。

最寄りのハローワークで仕事の条件を相談できる

自分だけで求人を探すことが難しい場合は、最寄りのハローワークで、希望する仕事内容や勤務条件を相談できます。

「障害者手帳を持っていない」「専門窓口の対象か分からない」という場合も、まずハローワークで状況を伝え、利用できる相談窓口を確認する方法があります。

相談前には、この記事で紹介した状況整理メモを用意すると、次の内容を説明しやすくなります。

• 希望する職種や仕事内容
• 通勤できる範囲
• 希望する勤務時間と日数
• 難しい作業
• 必要な配慮や確認したい条件

ハローワークや支援機関の役割を比較したい場合は、障がい者の就職相談先はどこ？も参考にしてください。

該当する場合は専門窓口・支援機関も確認する

ハローワークでは、障がいがあるため長期にわたり職業生活に相当の制限を受ける人や、職業生活を営むことが著しく難しい人を対象に、専門的な知識を持つ職員・相談員による支援を行っています。

ハローワークインターネットサービスの公式案内では、障害者手帳を持っていない人も専門的な支援を利用できると案内されています。

手帳がない場合に確認できる支援については、障害者手帳がない人の就職支援で詳しく解説しています。

就職活動だけでなく、働き続けるうえでの生活面も合わせて相談したい場合は、障害者就業・生活支援センターが選択肢になることがあります。

厚生労働省の障害者就業・生活支援センターに関する案内によると、同センターは雇用、保健、福祉、教育などの関係機関と連携し、就業面と生活面を一体的に支援する機関です。

利用できる支援や相談方法は本人の状況や地域によって異なるため、利用を検討する場合は最寄りの窓口へ確認してください。

よくある質問（FAQ）